サステナビリティ

GRIスタンダード対照表

統合報告書2020および本ウェブサイトには、GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダードが示す標準開示項目の情報が掲載されています。
統合報告書2020は以下に掲載しています。
www.alpsalpine.com/j/ir/annual.html

一般開示項目

GRI項目 開示事項番号 開示事項内容 統合報告書 2020 Webサイト
GRI102:一般開示項目
2016
1.組織のプロフィール
G102-1 組織の名称 ▶会社概要(P58) 企業概要
G102-2 活動、ブランド、製品、サービス ▶アルプスアルパイン製品と市場(P6-7) 製品・技術情報
G102-3 本社の所在地 ▶会社概要(P58) 企業概要
G102-4 事業所の所在地 ▶会社概要(P58) 国内外拠点
グループ企業
G102-5 所有形態および法人格 ▶会社概要(P58) 企業概要
G102-6 参入市場 ▶会社概要(P58) 国内外拠点
▶アルプスアルパイン製品と市場(P6-7) 製品・技術情報
G102-7 組織の規模 ▶会社概要(P58-59)
▶アルプスアルパインの全体像(P5)
▶財務・非財務ハイライト(P8-9)
企業概要
G102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 ▶会社概要(P58-59)
▶アルプスアルパインの全体像(P5)
▶財務・非財務ハイライト(P8-9)
企業概要
従業員データ集
G102-9 サプライチェーン ▶サプライチェーンマネジメント(P35) サプライチェーンマネジメント
G102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 ▶社長メッセージ(P12-15)
▶バリューチェーンにみる統合シナジーの進捗(P21)
▶主要経営指標サマリー(P50-51)
経営統合について
G102-11 予防原則または予防的アプローチ ▶リスクマネジメント(P46) リスクマネジメント
G102-12 外部イニシアティブ ▶気候変動対応(P32)
▶安全衛生(P36)
気候変動対応(TCFD提言への取り組み)
サステナブル調達の取り組み
ISO取得状況
G102-13 団体の会員資格 - -
2.戦略
G102-14 上級意思決定者の声明 ▶社長メッセージ(P12-15)
▶財務戦略の考え方(P22-23)
-
G102-15 重要なインパクト、リスク、機会 ▶アルプスアルパインの価値創造(P10-11)
▶リスクマネジメント(P46)
サステナビリティマネジメント
リスクマネジメント
3.倫理と誠実性
G102-16 価値観、理念、行動基準・規範 ▶企業ビジョン(P2-3)
▶コンプライアンス(P45-46)
企業ビジョン
コンプライアンス
G102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 ▶コンプライアンス(P45-46) コンプライアンス
4.ガバナンス
G102-18 ガバナンス構造 ▶コーポレート・ガバナンス(P41-44) コーポレート・ガバナンス
G102-19 権限移譲 ▶コーポレート・ガバナンス(P41-44)
▶サステナビリティマネジメント(P30)
▶気候変動対応(P32)
コーポレート・ガバナンス
サステナビリティマネジメント
環境マネジメント推進
労働安全衛生
G102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 ▶サステナビリティマネジメント(P30)
▶気候変動対応(P32)
サステナビリティマネジメント
環境マネジメント推進
G102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 - 株主・投資家の皆様へ
働きがいのある職場づくり
サステナブル調達の取り組み
G102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 ▶コーポレート・ガバナンス(P41-44) コーポレート・ガバナンス
G102-23 最高ガバナンス機関の議長 ▶コーポレート・ガバナンス(P41-44) コーポレート・ガバナンス
G102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 ▶コーポレート・ガバナンス(P41-44) コーポレート・ガバナンス
G102-25 利益相反 ▶コンプライアンス(P46) コンプライアンス
G102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 ▶コーポレート・ガバナンス(P41-44)
▶サステナビリティマネジメント(P30)
コーポレート・ガバナンス
サステナビリティマネジメント
G102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 ▶サステナビリティマネジメント(P30) サステナビリティマネジメント
G102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 ▶コーポレート・ガバナンス(P42) コーポレート・ガバナンス
G102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント ▶アルプスアルパインの価値創造(P10-11)
▶コーポレート・ガバナンス(P41-44)
▶リスクマネジメント(P46-47)
▶気候変動対応(P32-34)
コーポレート・ガバナンス
リスクマネジメント
気候変動対応(TCFD提言への取り組み)
G102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 ▶コーポレート・ガバナンス(P41-44)
▶サステナビリティマネジメント(P30)
▶気候変動対応(P32-34)
コーポレート・ガバナンス
サステナビリティマネジメント
気候変動対応(TCFD提言への取り組み)
G102-31 経済、環境、社会項目のレビュー ▶コーポレート・ガバナンス(P41-44)
▶サステナビリティマネジメント(P30)
▶気候変動対応(P32-34)
コーポレート・ガバナンス
サステナビリティマネジメント
気候変動対応(TCFD提言への取り組み)
G102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 ▶サステナビリティマネジメント(P30) サステナビリティマネジメント
G102-33 重大な懸念事項の伝達 ▶コーポレート・ガバナンス(P41-44)
▶リスクマネジメント(P46-47)
▶コンプライアンス(P45)
コーポレート・ガバナンス
リスクマネジメント
コンプライアンス
G102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 - -
G102-35 報酬方針 ▶コーポレート・ガバナンス(P43) コーポレート・ガバナンス
G102-36 報酬の決定プロセス ▶コーポレート・ガバナンス(P43) コーポレート・ガバナンス
G102-37 報酬に関するステークホルダーの関与 - -
G102-38 年間報酬総額の比率 ▶コーポレート・ガバナンス(P44) コーポレート・ガバナンス
G102-39 年間報酬総額比率の増加率 - -
5.ステークホルダー・エンゲージメント
G102-40 ステークホルダー・グループのリスト - -
G102-41 団体交渉協定 - -
G102-42 ステークホルダーの特定および選定 - -
G102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 ▶サプライチェーンマネジメント(P35) サステナブル調達の取り組み
働きがいのある職場づくり
G102-44 提起された重要な項目および懸念 - -
6.報告義務
G102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 ▶報告対象範囲と期間(P0)
▶会社概要(P58)
企業概要
有価証券報告書・四半期報告書
G102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 ▶アルプスアルパインの価値創造(P10-11) サステナビリティマネジメント
G102-47 マテリアルな項目のリスト ▶アルプスアルパインの価値創造(P10-11) サステナビリティマネジメント
G102-48 情報の再記述 - -
G102-49 報告における変更 - -
G102-50 報告期間 ▶報告対象範囲と期間(P0) -
G102-51 前回発行した報告書の日付 - 統合報告書
G102-52 報告サイクル - 統合報告書
G102-53 報告書に関する質問の窓口 ▶本報告書に関するお問い合わせ先(裏表紙) アルプスアルパインへのお問い合わせ
G102-54 スタンダードに準拠した報告であることの主張 - CSRライブラリ
G102-55 内容索引 - CSRライブラリ
G102-56 外部保証 - -
GRI103:マネジメント手法
2016
G103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 ▶アルプスアルパインの価値創造(P10-11) サステナビリティマネジメント
G103-2 マネジメント手法とその要素 ▶サステナビリティマネジメント(P30) サステナビリティマネジメント
コーポレート・ガバナンス
G103-3 マネジメント手法の評価 ▶サステナビリティマネジメント(P30) サステナビリティマネジメント
コーポレート・ガバナンス

経済

GRI項目 開示事項番号 開示事項内容 統合報告書 2020 Webサイト
GRI201:経済パフォーマンス
2016
G201-1 創出、分配した直接的経済価値 ▶主要経営指標サマリー(P50-57) IRライブラリ
G201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 ▶気候変動対応(P32-34) 気候変動対応(TCFD提言への取り組み)
G201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 ▶主要経営指標サマリー(P50-57) IRライブラリ
G201-4 政府から受けた資金援助 - -
GRI202:地域経済での存在感
2016
G202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) - -
G202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 - -
GRI203:間接的な経済的インパクト
2016
G203-1 インフラ投資および支援サービス - 社会貢献
G203-2 著しい間接的な経済的インパクト - -
GRI204:調達慣行
2016
G204-1 地元サプライヤーへの支出の割合 - -
GRI205:腐敗防止
2016
G205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 - -
G205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 ▶コンプライアンス(P46) コンプライアンス
G205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 - -
GRI206:反競争的行為
2016
G206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 - -
GRI207:税務
2019
G207-1 税務へのアプローチ ▶コンプライアンス(P46) コンプライアンス
G207-2 ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント ▶コンプライアンス(P46) コンプライアンス
G207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 - -
G207-4 国別の報告 - -

環境

GRI項目 開示事項番号 開示事項内容 統合報告書 2020 Webサイト
GRI301:原材料
2016
G301-1 使用原材料の重量または体積 - -
G301-2 使用したリサイクル材料 - -
G301-3 再生利用された製品と梱包材 - -
GRI302:エネルギー
2016
G302-1 組織内のエネルギー消費量 - 温室効果ガスの削減
環境負荷全体像
環境データ集
G302-2 組織外のエネルギー消費量 - 温室効果ガスの削減
環境負荷全体像
環境データ集
G302-3 エネルギー原単位 - 温室効果ガスの削減
環境負荷全体像
環境データ集
G302-4 エネルギー消費量の削減 - 温室効果ガスの削減
環境データ集
G302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 - -
GRI303:水
2016
G303-1 水源別の取水量 ▶財務・非財務ハイライト(P9) 資源の有効利用
環境負荷全体像
環境データ集
G303-2 取水によって著しい影響を受ける水源 - -
G303-3 リサイクル・リユースした水 - -
GRI304:生物多様性
2016
G304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、貸借、管理している事業サイト - -
G304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト - -
G304-3 生息地の保護・復元 - 生物多様性への取り組み
G304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 - -
GRI305:大気への排出
2016
G305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) - 環境データ集
G305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) - 環境データ集
G305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) - 環境データ集
G305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 ▶財務・非財務ハイライト(P9) 温室効果ガスの削減
環境負荷全体像
G305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 - 温室効果ガスの削減
G305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 - -
G305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 - 環境リスク対策
GRI306:排水および廃棄物
2018
G306-1 排水の水質および排出先 - 資源の有効利用
環境負荷全体像
G306-2 種類別および処分方法別の廃棄物 ▶財務・非財務ハイライト(P9) 資源の有効利用
環境負荷全体像
G306-3 重大な漏出 - 環境リスク対策
G306-4 有害廃棄物の輸送 - 環境リスク対策
G306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域 - -
GRI307:環境コンプライアンス
2016
G307-1 環境法規制の違反 - 環境リスク対策
GRI308:サプライヤーの環境面のアセスメント
2016
G308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー - サステナブル調達の取り組み
G308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 - -

社会

GRI項目 開示事項番号 開示事項内容 統合報告書 2020 Webサイト
GRI401:雇用
2016
G401-1 従業員の新規雇用と離職 ▶働きがいのある職場づくり(P36) 働きがいのある職場づくり
従業員データ集
G401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 - -
G401-3 育児休暇 - ダイバーシティ
従業員データ集
GRI402:労使関係
2016
G402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 - -
GRI403:労働安全衛生
2018
G403-1 労働安全衛生マネジメントシステム ▶働きがいのある職場づくり(P36) 労働安全衛生
ISO取得状況
G403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 - 労働安全衛生
リスクマネジメント
G403-3 労働衛生サービス - 労働安全衛生
G403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション - 労働安全衛生
G403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 - -
G403-6 労働者の健康増進 - 労働安全衛生
G403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 - -
G403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 - -
G403-9 労働関連の傷害 ▶働きがいのある職場づくり(P36) 労働安全衛生
従業員データ集
G403-10 労働関連の疾病・体調不良 - -
GRI404:研修と教育
2016
G404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 ▶働きがいのある職場づくり(P36) 人財育成
従業員データ集
G404-2 従業員スキル向上プログラムおよび以降支援プログラム ▶人財育成と働きがいの醸成(P35) 人財育成
G404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 - -
GRI405:ダイバーシティと機会均等
2016
G405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ ▶ガバナンス(P38-40/P42)
▶ダイバーシティ(P37)
▶財務・非財務ハイライト(P9)
コーポレート・ガバナンス
ダイバーシティ
従業員データ集
G405-2 基本給と報酬総額の男女比 - -
GRI406:非差別
2016
G406-1 差別事例と実施した救済措置 - -
GRI407:結社の自由と団体交渉
2016
G407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー - -
GRI408:児童労働
2016
G408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー ▶サプライチェーンマネジメント(P35)
▶人権の尊重(P36)
サステナブル調達の取り組み
人権の尊重
GRI409:強制労働
2016
G409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー ▶サプライチェーンマネジメント(P35)
▶人権の尊重(P36)
サステナブル調達の取り組み
人権の尊重
GRI410:保安慣行
2016
G410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 - -
GRI411:先住民族の権利
2016
G411-1 先住民族の権利を侵害した事例 - -
GRI412:人権アセスメント
2016
G412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 ▶人権の尊重(P36) 人権の尊重
G412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 ▶人権の尊重(P36) 人権の尊重
G412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 - -
GRI413:地域コミュニティ
2016
G413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 - 社会貢献
G413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 - -
GRI414:サプライヤーの社会面のアセスメント
2016
G414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー - -
G414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 ▶サプライチェーンマネジメント(P35) サステナブル調達の取り組み
GRI415:公共政策
2016
G415-1 政治献金 - -
GRI416:顧客の安全衛生
2016
G416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 - 品質・安全管理
お客様満足の実現
G416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 - -
GRI417:マーケティングとラベリング
2016
G417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 - -
G417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 - -
G417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 - -
GRI418:顧客プライバシー
2016
G418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 - -
GRI419:社会経済面のコンプライアンス
2016
G419-1 社会経済分野の法規制違反 - -