従業員データ集

従業員データ

従業員情報

単位 2023年度 2024年度 2025年度 対象範囲
従業員数(連結) 人 28,693 27,287 25,924 連結
男性 人 15,094 14,465 14,077
女性 人 13,599 12,822 11,847
全従業員に占める女性比率 % 47.4 47.0 45.7
日本(関連・事業子会社含む) 人 8,437 8,257 8,097
米国地域 人 4,234 3,962 3,724
欧州地域 人 2,676 2,573 2,351
アジア地域 人 13,346 12,495 11,752
従業員数(単体) 人 6,538 6,339 6,260 単体
男性 人 5,020 4,852 4,794
女性 人 1,518 1,487 1,466
全従業員に占める女性比率 % 23.2 23.5 23.4
全従業員に占める経験者採用比率 % 23.0 23.0 24.1
全従業員に占める外国籍比率 % 1.1 1.1 1.1
平均勤続年数 年 17.7 17.3 16.7
男性 年 18.1 17.6 17.0
女性 年 16.6 16.1 15.8
平均年齢 歳 42.7 42.4 42.1
男性 歳 43.2 42.8 42.5
女性 歳 41.1 40.8 40.8
退職者数 ※1 ※2 人 170 203 370
自己都合退職者数 人 122 163 264
男性 人 105 129 190
女性 人 17 34 74
自己都合退職率 ※3 % 1.9 2.6 5.2

※1 海外・国内関係会社への出向者を含まず

※2 退職者数は定年退職者を含まず

※3 自己都合退職率 = 自己都合退職者数 ÷ 従業員総数

人財育成

単位 2023年度 2024年度 2025年度 対象範囲
人財育成投資額(1人当たり) 円 23,124 24,199 45,241 単体
階層別研修 延べ実施時間 時間 54,480 57,405 59,529
延べ受講人数 人 1,945 2,071 1,951
平均時間(1人当たり) 時間 28.0 27.7 30.5
平均日数(1人当たり) 日 3.5 3.5 3.9
技術者研修 講座数 件数 208 187 203
延べ受講人数 件数 3,040 3,050 3,056

ダイバーシティ

単位 2023年度 2024年度 2025年度 対象範囲
新卒採用人数 ※4 ※5 人 251 207 194 単体
男性 人 197 164 147
女性 人 54 43 47
女性比率(総合職 + 一般職) % 21.5 20.8 24.2
経験者採用人数 ※5 人 83 84 110
男性 人 68 64 83
女性 人 15 20 27
女性比率 % 18.1 23.8 24.5
経験者採用比率 % 24.9 28.9 36.1
外国人採用(IAP)※4 ※6 人 3 4 7
障がい者雇用率 ※7 % 2.6 2.7 2.6
管理職人数 人 489 502 485
うち女性 人 17 20 19
女性管理職比率 % 3.5 4.0 3.9
女性管理職比率 % 17.9 17.3 20.8 連結
部長職相当管理職人数 人 132 135 130 単体
うち女性 人 2 3 2
女性管理職比率(単体) % 1.5 2.2 1.5
経験者採用者管理職比率 % 19.2 20.1 19.2 単体
外国籍管理職比率 % 1.6 1.2 1.4
育児休業取得者数 人 103 82 111
女性 人 40 33 41
男性 人 63 49 70
男性の育児休業平均取得日数 日 67 59 74
男性の育児休業取得率 ※8 % 53.7 66.2 72.9
育児休業復職率 % 100 100 100
介護休暇取得者数 人 1 3 1
年次有給休暇平均取得率 % 78.9 78.7 79.1
従業員1人当たりの平均残業時間 時間/月 12.6 13.0 14.6
平均賃金(全体・年収)※9 千円 6,239 6,412 6,914
男性 千円 6,860 7,025 7,522
女性 千円 4,164 4,415 4,928
男女の賃金差異 ※10 % 61.7 62.9 66.3

※4 翌年度4月1日時点

※5 採用人数は新卒及び経験者ともに総合職と一般職の合計を記載

※6 外国人採用(IAP)は、海外で採用された新卒者が日本で勤務する当社独自のプログラム参加者

※7 翌年度6月1日時点、障がい者雇用率の算定は、障害者雇用促進法に基づく方法による

※8 企業が定める育児休業に準ずる休暇も含めた取得率を算出

※9 対象は総合職、一般職(役員を除く)

※10 男性の平均賃金に対する女性の平均賃金の割合

労働安全衛生

単位 2023年度 2024年度 2025年度 対象範囲
労働災害件数 ※11 件 70 78 80 連結
件 7 8 13 単体
労働災害度数率 ※12 ー 0.51 0.49 0.67 単体
製造業度数率平均
(電気機械器具製造業)
ー 0.54 0.67 0.60 日本
労働災害強度率 ー 0.005 0.001 0.004 単体
重大労働災害件数 件 0 0 0 連結

※11 対象は当社の管理にある労働者(派遣社員および契約社員を含む)

※12 労働災害度数率(LTIFR)= 労働災害(休業1日以上)による死傷者数 ÷ 延べ労働時間数 × 1,000,000

人権と労働慣行

単位 2023年度 2024年度 2025年度 対象範囲
グループ行動規範研修受講率 % 98.0 98.1 99.1 連結