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トップメッセージ
収益性と経営の質の向上で、新たな成長と価値創造へ
2026年3月期は、多くの外部環境変化が生じる中においても着実に収益を確保し、営業利益、経常利益、当期純利益のいずれもが、公表値および計画を上回る結果となりました。
これは、2024年以降取り組んできた不採算事業の整理をはじめとする経営構造改革を着実に実行したことに加え、環境変化に対して迅速かつ果断に対応策を講じ、収益改善を前倒しで進めたことが下支えとなった結果であります。
中期経営計画2027の初年度である2026年3月期は、計画策定時に掲げた方針に基づき、概ね遅滞なく施策を実行に移すとともに、期中に生じた新たな外部環境の変化にも適切に対応し、想定どおりの進捗を確保することができました。一方で、計画策定時には想定していなかった2026年度の外部環境変化については、一定のマイナス影響も見込まれますが、これらに対しては前倒しで対応策を講じられる体制を整えてきております。さらに、2027年度に想定される環境変化も織り込んだうえで施策を推進していくことで、中期経営計画2027の達成に向け、着実に前進しているものと認識しております。
2027年3月期は、新たな事業環境の中において、さらなる収益改善に向けた施策の積み増しに加え、従前より掲げております資本効率の改善とあわせた「両輪での取り組み」を一層推進することで、企業価値の向上につなげる重要な一年になると考えております。モビリティ事業においては、市場環境が年々大きく変化し、その厳しさは一段と増しておりますが、電子デバイス事業については、需要の拡大を背景に成長機会が広がる局面にもあります。こうした事業環境の変化に対し、柔軟かつ迅速に対応しながら、グループとしての収益最大化を図ってまいります。また、成長に向けた投資を着実に加速させるとともに、中期経営計画2027の達成に向けた取り組みを一歩一歩確実に積み重ねることで、持続的な成長を実現するための基盤を構築してまいります。
