アルプスアルパインのあゆみ

アルプスアルパインのあゆみ

1940 年代 ラジオが生活を彩る時代。アルプスアルパインの歴史が始まる

戦後すぐの市民の娯楽はラジオでした。
企業が作るラジオだけでなく、セミプロが部品を組み合わせて製造するものも安価・高性能だったため人気がありました。
そのような時代、アルプスアルパインの前身である片岡電機はラジオチューニングに使用するロータリースイッチとラジオで受信する電波の周波数を変えるバリコンを開発。
それがセミプロの間で性能を高く評価され、当初セミプロ向けの問屋が卸先でしたが、次第にセットメーカーにも販路を広げることで、成長を遂げます。

アルプス電気のあゆみ
1948
1949
1950 年代 テレビとラジオ、エンターテイメントの拡大。テレビチューナー生産始動

1953年にテレビ放送が日本で開始。当社はテレビの番組を変えるチューナーを日本で初めて開発・生産しました。
海外企業が日本の労働力を求める時流に合わせ、当社は海外企業から積極的に技術導入をし、テレビチューナーのトップクラスのメーカーへと上り詰めます。国内への販売にとどまらず、海外メーカーへの輸出も増え、輸出貢献企業として通産省から表彰されました。

アルプス電気のあゆみ
1954
1958
1960 年代 マイカーブームの到来。車載セットメーカーの誕生

NHKと民放4局がカラーテレビの本放送をスタートしカラーテレビが広く普及するようになり、1964年には東京オリンピックを契機として爆発的に売れました。
チューナーに加えボリュームも生産していた当社はテレビの普及により一層勢いを増します。
1960年代後半初頭には日本の高度経済成長にともないマイカーブームが到来。1967年には日本はアメリカに次ぐ世界第2位の自動車生産国になりました。その年、アルパインの前身であるアルプスモトローラは誕生し、車載事業への本格参入を果たしました。

アルプス電気のあゆみ
1960
横浜工場(神奈川県)稼働
1961
株式公開。東京証券取引所第二部市場に上場
1963
1964
「東北アルプス株式会社」設立
インドに合弁会社「ケル・コンポーネント」設立
1966
涌谷工場(宮城県)稼働
西ドイツにデュッセルドルフ事務所開設
1967
東京証券取引所第一部に上場
1968
相馬工場(福島県)稼働
アルパインのあゆみ
1967
1968
1969
カーラジオの生産開始
1970 年代 省エネと省力化の時代到来。OA関連部品が躍進

オイルショックをきっかけに日本で省エネ法が設けられたこのころ、ビジネスの場ではオフィスオートメーション(OA)化が進み、コンピューターや電卓、コピー機、ファクシミリなどの電子機器が登場しました。
それに伴い、アルプス電気でもコンピューターに使用するキーボード、スイッチ、磁気ヘッド、プリンターなどの売り上げが好調となります。
カラーテレビ・オーディオといった家電市場も引き続き好調で、アメリカで登場し流行したケーブルテレビ用のホームコンバーターの輸出が増加しました。
アルパインはオーディオをはじめとした車載機器の開発で事業を拡大させました。

アルプス電気のあゆみ
1970
韓国に合弁会社「金星アルプス電子」(現LG電子部品)設立
台湾に合弁会社「福華電子」設立
1972
CATVホームコンバーターの生産開始
1973
ブラジルに合弁会社「アルプス・ド・ブラジル」設立
1976
盛岡工場(岩手県)稼働
1977
小名浜工場(福島県)稼働
米国に「アルプス・エレクトリック(USA)」設立
1979
西ドイツに「アルプス・エレクトリック(EUROPA)」設立
アルパインのあゆみ
1971
初の自社ブランド製品ポータブルステレオ「ハンディ8」販売開始
1972
小野町工場(福島県)稼働
1976
「ALPINE」ブランドで輸出を開始
1977
1978
ドイツに販売会社「アルパイン・エレクトロニクス・ドイツ」設立
米国に販売会社「アルパイン・エレクトロニクス・オブ・アメリカ」設立
1979
カナダに販売会社「アルパイン・エレクトロニクス・オブ・カナダ」設立
1980 年代 デジタル革命が加速。カーナビや光通信など未来を切り拓く製品たちを輩出

アナログ時代が終焉し、デジタル化の先駆けとなる製品が多く出現しました。
80年代後半は内需主導型の好景気が続き、電子業界はコンピューター、ICを中心に大きく成長しました。オフィスではPCの導入が始まり、家庭ではCDラジカセの登場によりオーディオブームが訪れます。
自動車業界も好調で、1980年代には日本の自動車生産台数は1,000万台を突破し、アメリカを抜いて世界1位になりました。
アルプス電気では、オフィス向けのフロッピーディスクドライブやプリンター、家庭向けにはビデオ用リモコンのスイッチや磁気ヘッド、シリンダーに加え、ラジカセ用のボリュームが盛況でした。
またカーナビの前身となるジャイロケータ※1を本田技研工業とアルプス電気・アルパインで共同開発しました。

※1 ジャイロケータは本田技研工業株式会社の登録商標です。

アルプス電気のあゆみ
1980
アルプス電気、アルパインのあゆみ
1981
アルプス電気のあゆみ
1983
1984
イギリスに「アルプス・エレクトリック(UK)」の設立
1986
1987
韓国に「韓国アルプス」設立
1988
ハードディスクメディアを発表
アイルランドに「アルプス・エレクトリック・アイルランド」設立
1989
マレーシアに「アルプス・エレクトリック・マレーシア」設立
コードレス電話用送受信ユニット発表
アルパインのあゆみ
1982
カーステレオ「LS-5」シリーズがグッドデザイン賞を受賞
1985
英国に販売会社「アルパイン・エレクトロニクス・オブ・U.K」設立
初のカーCDプレーヤー「5900」を発表
1986
米国に生産拠点「アルパイン・エレクトロニクス・マニュファクチャリング・オブ・アメリカ」設立
フランスに販売会社「アルパイン・エレクトロニクス・フランス」設立
1987
オーストラリアに販売会社「アルパイン・エレクトロニクス・オブ・オーストラリア」設立
1988
1990 年代 インターネット時代の幕開け。PC関連製品のバリエーション拡大

デジタル家電は進化を続けます。ノートPCや超小型PCが誕生し、PCが誰でも使えるものへと変化しました。
90年代半ばからは本格的にインターネットが普及します。
アルプス電気ではデジタル家電で使うスイッチや磁気ヘッドに加え、PCのキーボードやマウスの生産に携わることでビジネスを拡大していきました。
90年代に入りカーナビが普及し始め、車載機器が音響に加え映像や情報、通信などの情報センターとしての機能を持ち始めました。
アルパインは、ジャイロケータ開発の経験を活かし、カーナビを中心とした製品を多く輩出。
対自動車メーカー向けのOEMビジネスを拡大するとともに、市販品でも数々の商品を創出し、1995年には市販品が国内トップシェアを獲得しました。

アルプス電気のあゆみ
1990
「アルプス・システム・インテグレーション」設立
イギリスに「アルプス・エレクトリック・スコットランド」設立
東北大学との共同研究による新軟磁性体を開発
1992
コンパクトタイプトラックボールを発表
小名浜事業部、国際品質保証規格ISO9001の認証を取得(以降、国内外事業所で取得が続く)
1993
中国に「寧波アルプス」「大連アルプス」「上海アルプス」設立
メキシコに「アルプス・エレクトリック・マニュファクチャリグ・メキシコ」設立
1994
携帯型熱転写プリンタ「STS15」を発表
「アルプスビジネスクリエーション」設立
1995
HDD用MRヘッド生産開始
中国に「無錫アルプス」「アルプス中国」「天津アルプス」設立
チェコに「アルプス・チェコ」設立
1996
システム機器事業部がISO14001認証取得(以降、1999年までに、国内全生産拠点で取得を完了)
1997
デジタル地上波テレビ放送用チューナーおよびIFユニット発表【世界初】
1998
デジタル地上波テレビ用RFモジュール発表
コードレス電話用送受信ユニット発表
アルパインのあゆみ
1991
東京証券取引所市場第一部に株式上場
高級カーオーディオJubaシリーズ発表
3Dシャトル5980、AVシャトル2913発表【世界初】
合弁会社「瀋陽東大アルパイン・ソフトウェア研究所(NAS)」(現Neusoft)へ出資
1992
ドイツ「アルパイン・エレクトロニクス(ヨーロッパ)」設立
シンガポールに「アルパイン・エレクトロニクス・アジア」設立
1993
カーオーディオメーカーとして初めて中国での生産を開始
高精度GPS方式のカーナビゲーションシステム「GPシャトル」登場
1994
米国に「アルパイン・エレクトロインクス・リサーチ・オブ・アメリカ」設立
中国に「丹東アルパイン」「大連アルパイン」設立
1995
中国に販売会社「アルパイン中国」設立
1996
1997
1998
ハンガリーに生産会社「アルパイン・エレクトロニクス・マニュファクチャリング・オブ・ヨーロッパ」設立
1999
2000 年代 デジタルメディアの進化。MRヘッド・磁気ヘッド・光通信技術が花開く

2000年代前半は通信の時代となり、パソコン・携帯電話を中心に、世界中で機器需要が大きく減少しITバブルが崩壊、厳しい時代を迎えました。
しかし、10年代半ばから薄型テレビ、DVDプレーヤー、デジタルカメラなどのブームが始まり、これに伴い、アルプス電気ではMRヘッド・磁気ヘッド・光通信技術が進化を遂げました。
アルパインはフラッグシップモデルを発表し、高級・高品質ブランドとしてのイメージを確立。環境への意識が高まり、環境貢献型製品が増えてきた時代でもあります。

アルプス電気のあゆみ
2001
Bluetooth®モジュール各種を発表
鏡筒一体型非球面ガラスレンズ発表
中国に「アルプス(上海)国際貿易」設立発
2002
デジタル地上波/CATVチューナを発表
中国に「アルプス通信デバイス・テクノロジー上海」設立
2003
カメラ駆動用アクチュエータを発表
2005
短振動フィードバックデバイス「フォースリアクタ™」を発表
RFID用磁性シートリカロイ™発表
2006
ワンセグ対応TVチューナーを発表
中国に「丹東アルプス」設立
2007
2008
光通信用非球面ガラスレンズ全35種に鉛フリータイプを追加
中国に「東莞アルプス」設立
2009
ジャイロ機能付き3軸地磁気センサーを発表
アルパインのあゆみ
2000
2001
「アルパインマーケテイング」設立
2004
PulseTouch™ディスプレイ搭載のAVヘッドユニット「IVA-D300」発表【世界初】
2005
車室内でiPodを高音質再生できるヘッドユニットを発売
2006
北米でポータブルナビ「PMD-B200」発売
車載用CCDカメラを発表
2007
iPod専用ヘッドユニット「iDA-X001」を発売【世界初】
フリップダウン「TMX-R1100/1500」発表
2009
2010 年代 スマートフォン普及とSociety5.0へのあゆみ。
アルプス電気とアルパイン、強みを発揮した事業展開

2007年のiPhone発売をきっかけにスマートフォンが一気に普及しました。それに伴い、スマートフォン周りの機器や、ソフトウェアの需要が拡大します。
アルプス電気は各種センサーの強みを生かし、機構部品から素材の会社へと変化。一方でアルパインは、国内市場における子育て世代をターゲットとした戦略が奏功し、市販市場にて売り上げを伸ばしていきました。
2011年3月の東日本大震災では、特に東北地方にある社屋が甚大な被害を受けましたが、社員とその家族、地域の方々の協力のおかげで地震発生から約2週間で稼働を再開することができました。

アルプス電気のあゆみ
2010
湿度センサー販売開始
2011
静電容量式タッチパネルの生産開始
RFモーションセンサー発表
インドに「アルプス・インド」設立
2012
中国に合弁会社「SHENYANG XIKANG ALPS TECHNOLOGIES CO.」設立
2014
V2Xモジュールを量産
2015
ベトナムに「アルプス・ベトナム」設立
2018
センサー技術を集結した作業者見守りシステム発表
アルパインのあゆみ
2010
「長崎EV&ITS」にアルパインの ITS 車載器(次世代カーナビ)採用
2011
ノキア社スマートフォンと連携「Mirror Link」対応ナビ発表【世界初】
2012
UAEに「アルパイン・中近東」設立
韓国に「アルパイン・韓国」設立
2013
2014
Apple CarPlayに対応した「iLX-007」発表
2015
中国にNeusoftとの合弁会社「ニューソフト・リーチ・オートモーティブ・テクノロジー」設立
2016
日本IBMと次世代車載システムの開発で連携
東芝と産業用ドローンサービス事業で連携
2017
2018
「アルパインニューズ株式会社」を設立
イタリアFaital社との資本業務提携
アルプスアルパインのあゆみ
2019
アルプス電気・アルパイン経営統合。アルプスアルパイン株式会社 始動
ドローンを使用した架空地線自動追尾点検技術を発表
フリービットと包括的提携を締結
2020
AIスーツケースの実証実験を開始
東海理化とのHMI領域製品の共同開発を基本同意
2021
日本精機と資本業務提携契約を締結
東海理化と静電ディスプレイパネルを共同開発
2022
クアルコムと先進的な車室内空間に向けて協業
テイ・エステックと次世代車室内空間の開発に向けて業務提携契約を締結
ギーセッケ アンド デブリエントとワイヤレスデジタルキーシステムを共同開発
2023
NTTデータ・ゼンリンと交通や地域社会課題解決に向けて協業
フリービットと資本業務提携契約を締結
タタ・エレクシーと次世代車載送付と開発で戦略的長期契約を締結
1940 年代 ラジオが生活を彩る時代。アルプスアルパインの歴史が始まる

戦後すぐの市民の娯楽はラジオでした。
企業が作るラジオだけでなく、セミプロが部品を組み合わせて製造するものも安価・高性能だったため人気がありました。
そのような時代、アルプスアルパインの前身である片岡電機はラジオチューニングに使用するロータリースイッチとラジオで受信する電波の周波数を変えるバリコンを開発。
それがセミプロの間で性能を高く評価され、当初セミプロ向けの問屋が卸先でしたが、次第にセットメーカーにも販路を広げることで、成長を遂げます。

アルプス電気のあゆみ
1948
1949
1950 年代 テレビとラジオ、エンターテイメントの拡大。テレビチューナー生産始動

1953年にテレビ放送が日本で開始。当社はテレビの番組を変えるチューナーを日本で初めて開発・生産しました。
海外企業が日本の労働力を求める時流に合わせ、当社は海外企業から積極的に技術導入をし、テレビチューナーのトップクラスのメーカーへと上り詰めます。国内への販売にとどまらず、海外メーカーへの輸出も増え、輸出貢献企業として通産省から表彰されました。

アルプス電気のあゆみ
1954
1958
1960 年代 マイカーブームの到来。車載セットメーカーの誕生

NHKと民放4局がカラーテレビの本放送をスタートしカラーテレビが広く普及するようになり、1964年には東京オリンピックを契機として爆発的に売れました。
チューナーに加えボリュームも生産していた当社はテレビの普及により一層勢いを増します。
1960年代後半初頭には日本の高度経済成長にともないマイカーブームが到来。1967年には日本はアメリカに次ぐ世界第2位の自動車生産国になりました。その年、アルパインの前身であるアルプスモトローラは誕生し、車載事業への本格参入を果たしました。

アルプス電気のあゆみ
1960
横浜工場(神奈川県)稼働
1961
株式公開。東京証券取引所第二部市場に上場
1963
1964
「東北アルプス株式会社」設立
インドに合弁会社「ケル・コンポーネント」設立
1966
涌谷工場(宮城県)稼働
西ドイツにデュッセルドルフ事務所開設
1967
東京証券取引所第一部に上場
アルパインのあゆみ
1967
アルプス電気のあゆみ
1968
相馬工場(福島県)稼働
アルパインのあゆみ
1968
1969
カーラジオの生産開始
1970 年代 省エネと省力化の時代到来。OA関連部品が躍進

オイルショックをきっかけに日本で省エネ法が設けられたこのころ、ビジネスの場ではオフィスオートメーション(OA)化が進み、コンピューターや電卓、コピー機、ファクシミリなどの電子機器が登場しました。
それに伴い、アルプス電気でもコンピューターに使用するキーボード、スイッチ、磁気ヘッド、プリンターなどの売り上げが好調となります。
カラーテレビ・オーディオといった家電市場も引き続き好調で、アメリカで登場し流行したケーブルテレビ用のホームコンバーターの輸出が増加しました。
アルパインはオーディオをはじめとした車載機器の開発で事業を拡大させました。

アルプス電気のあゆみ
1970
韓国に合弁会社「金星アルプス電子」(現LG電子部品)設立
台湾に合弁会社「福華電子」設立
アルパインのあゆみ
1971
初の自社ブランド製品ポータブルステレオ「ハンディ8」販売開始
アルプス電気のあゆみ
1972
CATVホームコンバーターの生産開始
アルパインのあゆみ
1972
小野町工場(福島県)稼働
アルプス電気のあゆみ
1973
ブラジルに合弁会社「アルプス・ド・ブラジル」設立
1976
盛岡工場(岩手県)稼働
アルパインのあゆみ
1976
「ALPINE」ブランドで輸出を開始
アルプス電気のあゆみ
1977
小名浜工場(福島県)稼働
米国に「アルプス・エレクトリック(USA)」設立
アルパインのあゆみ
1977
1978
ドイツに販売会社「アルパイン・エレクトロニクス・ドイツ」設立
米国に販売会社「アルパイン・エレクトロニクス・オブ・アメリカ」設立
アルプス電気のあゆみ
1979
西ドイツに「アルプス・エレクトリック(EUROPA)」設立
アルパインのあゆみ
1979
カナダに販売会社「アルパイン・エレクトロニクス・オブ・カナダ」設立
1980 年代 デジタル革命が加速。カーナビや光通信など未来を切り拓く製品たちを輩出

アナログ時代が終焉し、デジタル化の先駆けとなる製品が多く出現しました。
80年代後半は内需主導型の好景気が続き、電子業界はコンピューター、ICを中心に大きく成長しました。オフィスではPCの導入が始まり、家庭ではCDラジカセの登場によりオーディオブームが訪れます。
自動車業界も好調で、1980年代には日本の自動車生産台数は1,000万台を突破し、アメリカを抜いて世界1位になりました。
アルプス電気では、オフィス向けのフロッピーディスクドライブやプリンター、家庭向けにはビデオ用リモコンのスイッチや磁気ヘッド、シリンダーに加え、ラジカセ用のボリュームが盛況でした。
またカーナビの前身となるジャイロケータ※1を本田技研工業とアルプス電気・アルパインで共同開発しました。

※1 ジャイロケータは本田技研工業株式会社の登録商標です。

アルプス電気のあゆみ
1980
アルプス電気、アルパインのあゆみ
1981
アルパインのあゆみ
1982
カーステレオ「LS-5」シリーズがグッドデザイン賞を受賞
アルプス電気のあゆみ
1983
1984
イギリスに「アルプス・エレクトリック(UK)」の設立
アルパインのあゆみ
1985
英国に販売会社「アルパイン・エレクトロニクス・オブ・U.K」設立
初のカーCDプレーヤー「5900」を発表
アルプス電気のあゆみ
1986
アルパインのあゆみ
1986
米国に生産拠点「アルパイン・エレクトロニクス・マニュファクチャリング・オブ・アメリカ」設立
フランスに販売会社「アルパイン・エレクトロニクス・フランス」設立
アルプス電気のあゆみ
1987
韓国に「韓国アルプス」設立
アルパインのあゆみ
1987
オーストラリアに販売会社「アルパイン・エレクトロニクス・オブ・オーストラリア」設立
アルプス電気のあゆみ
1988
ハードディスクメディアを発表
アイルランドに「アルプス・エレクトリック・アイルランド」設立
アルパインのあゆみ
1988
アルプス電気のあゆみ
1989
マレーシアに「アルプス・エレクトリック・マレーシア」設立
コードレス電話用送受信ユニット発表
1990 年代 インターネット時代の幕開け。PC関連製品のバリエーション拡大

デジタル家電は進化を続けます。ノートPCや超小型PCが誕生し、PCが誰でも使えるものへと変化しました。
90年代半ばからは本格的にインターネットが普及します。
アルプス電気ではデジタル家電で使うスイッチや磁気ヘッドに加え、PCのキーボードやマウスの生産に携わることでビジネスを拡大していきました。
90年代に入りカーナビが普及し始め、車載機器が音響に加え映像や情報、通信などの情報センターとしての機能を持ち始めました。
アルパインは、ジャイロケータ開発の経験を活かし、カーナビを中心とした製品を多く輩出。
対自動車メーカー向けのOEMビジネスを拡大するとともに、市販品でも数々の商品を創出し、1995年には市販品が国内トップシェアを獲得しました。

アルプス電気のあゆみ
1990
「アルプス・システム・インテグレーション」設立
イギリスに「アルプス・エレクトリック・スコットランド」設立
東北大学との共同研究による新軟磁性体を開発
アルパインのあゆみ
1991
東京証券取引所市場第一部に株式上場
高級カーオーディオJubaシリーズ発表
3Dシャトル5980、AVシャトル2913発表【世界初】
合弁会社「瀋陽東大アルパイン・ソフトウェア研究所(NAS)」(現Neusoft)へ出資
アルプス電気のあゆみ
1992
コンパクトタイプトラックボールを発表
小名浜事業部、国際品質保証規格ISO9001の認証を取得(以降、国内外事業所で取得が続く)
アルパインのあゆみ
1992
ドイツ「アルパイン・エレクトロニクス(ヨーロッパ)」設立
シンガポールに「アルパイン・エレクトロニクス・アジア」設立
アルプス電気のあゆみ
1993
中国に「寧波アルプス」「大連アルプス」「上海アルプス」設立
メキシコに「アルプス・エレクトリック・マニュファクチャリグ・メキシコ」設立
アルパインのあゆみ
1993
カーオーディオメーカーとして初めて中国での生産を開始
高精度GPS方式のカーナビゲーションシステム「GPシャトル」登場
アルプス電気のあゆみ
1994
携帯型熱転写プリンタ「STS15」を発表
「アルプスビジネスクリエーション」設立
アルパインのあゆみ
1994
米国に「アルパイン・エレクトロインクス・リサーチ・オブ・アメリカ」設立
中国に「丹東アルパイン」「大連アルパイン」設立
アルプス電気のあゆみ
1995
HDD用MRヘッド生産開始
中国に「無錫アルプス」「アルプス中国」「天津アルプス」設立
チェコに「アルプス・チェコ」設立
アルパインのあゆみ
1995
中国に販売会社「アルパイン中国」設立
アルプス電気のあゆみ
1996
システム機器事業部がISO14001認証取得(以降、1999年までに、国内全生産拠点で取得を完了)
アルパインのあゆみ
1996
アルプス電気のあゆみ
1997
デジタル地上波テレビ放送用チューナーおよびIFユニット発表【世界初】
アルパインのあゆみ
1997
アルプス電気のあゆみ
1998
デジタル地上波テレビ用RFモジュール発表
コードレス電話用送受信ユニット発表
アルパインのあゆみ
1998
ハンガリーに生産会社「アルパイン・エレクトロニクス・マニュファクチャリング・オブ・ヨーロッパ」設立
1999
2000 年代 デジタルメディアの進化。MRヘッド・磁気ヘッド・光通信技術が花開く

2000年代前半は通信の時代となり、パソコン・携帯電話を中心に、世界中で機器需要が大きく減少しITバブルが崩壊、厳しい時代を迎えました。
しかし、10年代半ばから薄型テレビ、DVDプレーヤー、デジタルカメラなどのブームが始まり、これに伴い、アルプス電気ではMRヘッド・磁気ヘッド・光通信技術が進化を遂げました。
アルパインはフラッグシップモデルを発表し、高級・高品質ブランドとしてのイメージを確立。環境への意識が高まり、環境貢献型製品が増えてきた時代でもあります。

アルパインのあゆみ
2000
アルプス電気のあゆみ
2001
Bluetooth®モジュール各種を発表
鏡筒一体型非球面ガラスレンズ発表
中国に「アルプス(上海)国際貿易」設立発
アルパインのあゆみ
2001
「アルパインマーケテイング」設立
アルプス電気のあゆみ
2002
デジタル地上波/CATVチューナを発表
中国に「アルプス通信デバイス・テクノロジー上海」設立
2003
カメラ駆動用アクチュエータを発表
アルパインのあゆみ
2004
PulseTouch™ディスプレイ搭載のAVヘッドユニット「IVA-D300」発表【世界初】
アルプス電気のあゆみ
2005
短振動フィードバックデバイス「フォースリアクタ™」を発表
RFID用磁性シートリカロイ™発表
アルパインのあゆみ
2005
車室内でiPodを高音質再生できるヘッドユニットを発売
アルプス電気のあゆみ
2006
ワンセグ対応TVチューナーを発表
中国に「丹東アルプス」設立
アルパインのあゆみ
2006
北米でポータブルナビ「PMD-B200」発売
車載用CCDカメラを発表
アルプス電気のあゆみ
2007
アルパインのあゆみ
2007
iPod専用ヘッドユニット「iDA-X001」を発売【世界初】
フリップダウン「TMX-R1100/1500」発表
アルプス電気のあゆみ
2008
光通信用非球面ガラスレンズ全35種に鉛フリータイプを追加
中国に「東莞アルプス」設立
2009
ジャイロ機能付き3軸地磁気センサーを発表
アルパインのあゆみ
2009
2010 年代 スマートフォン普及とSociety5.0へのあゆみ。
アルプス電気とアルパイン、強みを発揮した事業展開

2007年のiPhone発売をきっかけにスマートフォンが一気に普及しました。それに伴い、スマートフォン周りの機器や、ソフトウェアの需要が拡大します。
アルプス電気は各種センサーの強みを生かし、機構部品から素材の会社へと変化。一方でアルパインは、国内市場における子育て世代をターゲットとした戦略が奏功し、市販市場にて売り上げを伸ばしていきました。
2011年3月の東日本大震災では、特に東北地方にある社屋が甚大な被害を受けましたが、社員とその家族、地域の方々の協力のおかげで地震発生から約2週間で稼働を再開することができました。

アルプス電気のあゆみ
2010
湿度センサー販売開始
アルパインのあゆみ
2010
「長崎EV&ITS」にアルパインの ITS 車載器(次世代カーナビ)採用
アルプス電気のあゆみ
2011
静電容量式タッチパネルの生産開始
RFモーションセンサー発表
インドに「アルプス・インド」設立
アルパインのあゆみ
2011
ノキア社スマートフォンと連携「Mirror Link」対応ナビ発表【世界初】
アルプス電気のあゆみ
2012
中国に合弁会社「SHENYANG XIKANG ALPS TECHNOLOGIES CO.」設立
アルパインのあゆみ
2012
UAEに「アルパイン・中近東」設立
韓国に「アルパイン・韓国」設立
2013
アルプス電気のあゆみ
2014
V2Xモジュールを量産
アルパインのあゆみ
2014
Apple CarPlayに対応した「iLX-007」発表
アルプス電気のあゆみ
2015
ベトナムに「アルプス・ベトナム」設立
アルパインのあゆみ
2015
中国にNeusoftとの合弁会社「ニューソフト・リーチ・オートモーティブ・テクノロジー」設立
2016
日本IBMと次世代車載システムの開発で連携
東芝と産業用ドローンサービス事業で連携
2017
アルプス電気のあゆみ
2018
センサー技術を集結した作業者見守りシステム発表
アルパインのあゆみ
2018
「アルパインニューズ株式会社」を設立
イタリアFaital社との資本業務提携
アルプスアルパインのあゆみ
2019
アルプス電気・アルパイン経営統合。アルプスアルパイン株式会社 始動
ドローンを使用した架空地線自動追尾点検技術を発表
フリービットと包括的提携を締結
2020
AIスーツケースの実証実験を開始
東海理化とのHMI領域製品の共同開発を基本同意
2021
日本精機と資本業務提携契約を締結
東海理化と静電ディスプレイパネルを共同開発
2022
クアルコムと先進的な車室内空間に向けて協業
テイ・エステックと次世代車室内空間の開発に向けて業務提携契約を締結
ギーセッケ アンド デブリエントとワイヤレスデジタルキーシステムを共同開発
2023
NTTデータ・ゼンリンと交通や地域社会課題解決に向けて協業
フリービットと資本業務提携契約を締結
タタ・エレクシーと次世代車載送付と開発で戦略的長期契約を締結